老後にかかる医療費ってどのくらいかかるの？
老後の医療費の自己負担額を抑える方法についても知りたいわ！
このようなお悩みをお持ちではありませんか。
本記事では、老後にかかる医療費や自己負担額などについて、下記の流れで詳しく紹介します。
- 老後にかかる医療費はどのくらい？
- 老後の医療費に備えるには？自己負担額を軽減させる方法
- 老後の医療費が払えない場合は？
万が一、老後にお金がなく医療費が払えない場合の対策方法についても紹介しているため、ぜひ参考にしてください。
では早速、老後にかかる医療費について詳しく見ていきましょう。
老後にかかる医療費はどのくらい？
65歳で定年退職したあとを老後とすれば、そこからの医療費は一般的に1577万円かかるといわれています。
65歳未満だと1147万円なので、現役世代よりも高齢者の方が医療にお金がかかるのです。
65歳以上の1577万円のうち、医療費の自己負担は3割なので、473万1000円は用意が必要でしょう。
公的制度があるので費用のうち半分以上は負担になりません。
70歳以降になればさらに負担が軽くなります。
しかし入院や介護などを受ける場合、医療負担が変わることも覚えておきましょう。
老後の医療費もある程度かかることを覚えておきましょう！
月にかかる医療費の平均自己負担額
月あたりの医療費を割り出せば、お金を確保しながらの生活をイメージできます。
65歳以後において、月にかかる医療費の自己負担の平均をまとめました。
| 年齢 | 医療費の自己負担割合 | 年齢階級別医療費 | 月の平均自己負担額 |
|---|---|---|---|
| 65～69歳 | 223万円 | 3割 | 1万1150円 |
| 70～74歳 | 271万円 | 2割（現役並所得は3割） | 9033円（1万3550円） |
| 75～79歳 | 303万円 | 1割（現役並所得は3割） | 5050円（15万1500円） |
| 80～84歳 | 307万円 | 1割（現役並所得は3割） | 5116円（1万5350円） |
| 85～89歳 | 263万円 | 1割（現役並所得は3割） | 4383円（1万3150円） |
| 90～94歳 | 147万円 | 1割（現役並所得は3割） | 2450円（7350円） |
| 95～99歳 | 52万円 | 1割（現役並所得は3割） | 866円（2599円） |
| 100歳～ | 10万円 | 1割（現役並所得は3割） | 166円（499円） |
年齢が高くなるほど自己負担額も減っていくことが分かります！
病院に入院した際の自己負担額
入院すると自己負担額が増えます。
とくに健康保険適用外のサービスを受けると、そのぶんは全額自己負担です。
具体的には手術、先進医療、入院中の食事、ベッドなどさまざまな要素でお金がかかります。
参考までに、1入院あたりの医療費から保険適用額を差し引いたデータを載せておきます。
以下を参考に、入院費の相場を考えましょう。
データは2020年9月時点のものです。
| 項目 | 金額 | 自己負担（割合） |
|---|---|---|
| 医療保険適用の医療費相場 | 103万0425円 | 30万9127円（3割） |
| 医療保険適用70歳未満 | 81万7565円 | 24万5269円（3割） |
| 国民健康保険適用70歳未満 | 115万6199円 | 34万6859円（3割） |
| 医療保険適用70歳以上 | 121万3846円 | 12万1384円（1割） 24万2769円（2割） |
| 国民健康保険適用70歳以上 | 107万0995円 | 10万7099円（1割） 21万4199円（2割） |
基本的には在院日数が長いほど入院費もかさむでしょう。
骨折やがん、虚血性心疾患など症状によっても診療費は大きく変わり、自己負担額も影響されます。
入院しないように生活に気をつけることが一番ですが、万が一の場合に備えて貯金をすることもおすすめです。
介護が必要になった際の自己負担額
介護が必要になった場合、その月額費用は7万8400円が相場とされています。
年間では94万0800円相当です。
具体的にはヘルパーへの依頼や介護に対応した高齢者施設、各種用具の準備などでコストを要するでしょう。
しかし2000年4月に作られた介護保険制度を利用すれば、自己負担額をある程度まで減らせます。
40歳になると日本国民は介護保険への加入が義務となり、保険料を払うしくみです。
実際に要介護認定を受けた人には、訪問介護やケアプラン作成、高齢者施設での生活などを金銭的に保険でサポートしてもらえます。
老後の生活をイメージするなら、介護の可能性も考えましょう！
老後の医療費に備えるには？自己負担額を軽減させる方法
老後の医療費に備えて、自己負担額を減らす取り組みが重要です。
ここでは、自己負担額を軽減させる方法を3つ紹介します。
- 高額療養費制度を利用する
- 医療保険に加入する
- 貯金をする
高額療養費制度を利用する
高額療養費制度を利用すれば、医療費のせいで生活が苦しくなるリスクを防げます。
定年退職後は仕事をせず、年金暮らしになる人が多いので、医療費の負担を減らす上では重要な制度でしょう。
月の医療費の自己負担額が一定を超えたら、超過分を払ってもらえるしくみです。
高額療養費制度で決まっている限度額は、年齢や年収などにより以下のように異なります。
| 年齢 | 年収 | 月の限度額 |
|---|---|---|
| 70歳未満 | 約1160万円以上 | 25万2600円＋（医療費－84万2000円）×1％ |
| 約770万～約1160万円 | 16万7400円＋（医療費－55万8000円）×1％ | |
| 約370万～約770万円 | 8万100円＋（医療費－26万7000円）×1％ | |
| 約370万円以下 | 5万7600円 | |
| 住民税非課税 | 3万5400円 | |
| 70歳以上および後期高齢者医療被保険者証・高齢受給者証の所持者 | 約1160万円以上 | 25万2600円＋（医療費－84万2000円）×1％ |
| 約770万～約1160万円 | 16万7400円＋（医療費－55万8000円）×1％ | |
| 約370万～約770万円 | 8万100円＋（医療費－26万7000円）×1％ | |
| 約156万～約370万円 | 5万7600円（外来は1万8000円で年14万4000円が上限） | |
| 住民税非課税世帯 | 2万4600円、外来8000円 | |
| 住民税非課税世帯（年金年収が80万円以下など） | 1万5000円、外来8000円 |
高額療養費制度を使えば、以上の上限を超えたぶんがキャッシュバックされます。
医療保険に加入する
医療保険への加入も重要です。
ただし若いうちに加入した保険だと、いざ必要になったときに最新医療に対応していないこともあります。
こうした事態を避けるには50代あたりで見直すとよいでしょう。
自由意志で加入できる医療保険には労働者や企業全体を対象とした健康保険、公務員が加入する共済組合があります。
自営業者なら国民健康保険に加入するのがおすすめです。
自身の生活状況に合わせて適切な保険を選びましょう。
貯金をする
医療費はいつ高くつくかわからないので、普段から貯金をする習慣が重要です。
60歳以上から保険に加入しても損をすることもあるので、若いうちからの準備が大切です。
貯金を増やす方法は、生活費を切り詰めたり、無駄なお金を使わないように努めるのが主流でしょう。
しかし金融資産を運用することで、コツコツとお金を増やしていくのも方法です。
30代から貯金を増やす取り組みを始めれば、資産準備に余裕が持てます。
早いうちから先々を考えることで、老後の生活を守れます。
老後の医療費が払えない場合は？
「老後の医療費が払えなくて困りたくない」という人もいるでしょう。
その場合は生活保護制度や病院の分割払いなどの対策を知っておくことで、途方に暮れずに済みます。
困難に直面する前に、対策を知るだけでも不安は和らぐでしょう。
生活保護制度を利用する
老後の医療費の支払いが厳しくなったら、生活保護が選択肢に入ります。
この制度には日常生活に必要な最低限のお金だけではなく、医療費を扶助する目的での支給も受けられます。
生活保護について、家や貯金、仕事などがあったり、家族に安定した収入の人がいたりするともらえないと考える人もいるようです。
しかし実際はそうした項目に当てはまっても支給を受けられるケースがあります。
詳しくは全国の相談窓口に問い合わせましょう。
医療費で生活が困窮したときは、生活保護を選んでもよいでしょう。
病院に分割払いができないかを相談する
医療費が高すぎて払えないと思ったら、病院に分割払いの相談をしましょう。
無理のないスケジュールを相談することで、生活に負担をかけすぎずに必要な支払いを済ませられるからです。
とくに入院費は高額になりやすく、一括で払えない可能性もあります。
病院にいる日数が長くなるほどコストも高まっていくので、人によっては金銭的な不安も増していくでしょう。
こうした事態を防ぐうえでも、医療費が高額になりそうなときには病院への相談が大切です。
まとめ：老後の医療費に備えるためにも若いうちからの資産作りが大切
老後の医療費は、なるべく若いうちから備えたいところです。
生活費の無駄を省いたり、貯金を習慣化したりするのが一般的ですが、それ以上に資産作りを意識するとよいでしょう。
投資信託やNISA、iDeCoなど、現在は資産運用の初心者でも取り組みやすいジャンルが話題です。
自身に合った種類を選ぶことで、お金を育てられます。
仕事以外で資産を増やす方法を手に入れれば、老後への備えも充実するでしょう。
老後の医療費は、入院や介護などで高額化するケースもあるので、若いうちからの資産作りは重要だぞ！
